本システムは、集合住宅やホテルなど既存のテレビ共聴用同軸ケーブルをそのまま利用し、高速LANを実現するためのシステムで、同軸高速モデム（親機・子機）で構成されます。
特長
- 既存テレビ共聴用同軸ケーブルを利用することで工期短縮、コスト削減が図れ、配線もシンプルかつスマートになります。
- 帯域効率が良く、ノイズの影響を受けにくいOFDM変調を採用していますので、安定した高速データ通信（最大物理速度210Mbps）が可能です。
- 自動登録機能により、親機・子機間を同軸ケーブルで接続するだけで通信可能です。
- データ信号の周波数帯域は2〜28MHzを使用しており、既存のテレビ信号に影響を与えないフィルタも内蔵しています。
- テレビ端子側の通過帯域70〜2602MHzのフィルタ内蔵により、FM、VHF/UHF、BS、CS/ 110°CS放送まで対応可能です。
- セキュリティとして、子機間の通信を禁止する機能を搭載しています。
- 用途に応じて自動登録機能や子機間通信禁止機能を無効に設定することができます。
- PCを接続し、ウェブ・ブラウザを通して親機・子機のネットワーク接続状態の確認、設定項目の変更ができます。
- 親機・子機とも低消費電力設計で、動作時は約3Wとなります。
- 棟内ネットワークに増幅器がある場合は、別売のバイパスフィルタ（SSM-1F）を挿入することでシステム構築が可能です。
- 本製品はコンパクトサイズで取り扱いが容易です。
システムイメージ
■ 32室のLAN構築例（集合住宅）
■ リピータ方式による子機台数拡張のLAN構築例 （ホテル、病院など）
【注意】 最大接続可能な子機数は、最大MAC数（16,384）及び、スループットから決定されます。
| ※1 リピータ方式による子機台数の拡張 | ※2 棟内アンプがある場合のバイパス方式 |
|---|---|
 |
 |
外観
| 同軸高速モデム（SCM-110） | バイパスフィルタ（SSM-1F） | |
|---|---|---|
 |
 |
 |
仕様
| 項目 | SCM-110（親機） | SCM-110（子機） | 備考 |
|---|---|---|---|
| 変調方式／周波数帯域 | Wavelet変換OFDM／2〜28MHz | ||
| アクセス方式 | CSMA/CA | ||
| 物理速度 | 最大210Mbps（理論値） | ||
| 実通信速度 | 最大120Mbps（UDP）、最大75Mbps（TCP） | LANインターフェース仕様に準ずる | |
| セキュリティ | AES128bit暗号化 | ||
| モデム接続数 | 親機1台に対し、子機32台 | リピータ方式によるネットワーク構成で拡張可能 | |
| CPE接続台数 | モデム1台に対し8台 | 推奨台数 | |
| LANインターフェース | 1ポート、10BASE-T/100BASE-TX、 MDI/MDI-X自動検知 |
RJ-45コネクタ | |
| 対応プロトコル | TCP/IP/UDP/HTTP（IPv4/IPv6） | ||
| 同軸インターフェース | テレビ信号：1ポート、 データ信号＋テレビ信号：1ポート |
75Ω、F形コネクタ | |
| 親機・子機間パスロス | 40dB以下※1 | ||
| 動作温度範囲 | -10〜40℃ | ||
| 入力電圧 | ACアダプター（入力AC100V、出力DC5V） | ||
| 消費電力 | 約3W | 動作時 | |
| 外形寸法 | 75W×25H×121Dmm | ||
| 質量 | 約150g | ACアダプターは除く | |
※1 通信速度は伝送路状況によって影響を受けることがあります。親機・子機間のパスロスが40dBを越えると通信速度が低下します。
施設導入時の留意
- 本製品は使用する周波数帯域が2〜28MHzです。施設への導入に際しては、他のシステムなどで同じ周波数を使用していないか事前調査が必要です。
- ケーブルテレビ会社が行う双方向通信サービスを利用している施設の導入においては、周波数が重複することが予測されますので、本製品のご利用はできません。
ただし、下記「導入時の注意事項」の内容を考慮いただける施設においてはご利用いただけますが、専門の知識と技術が必要です。ご検討していただける場合は、別途ご相談させていただきますのでお問い合わせください。導入時の注意事項
- ケーブルテレビ会社の双方向通信サービスへの導入には、本製品が使用するデータ信号（2〜28MHz）がケーブルテレビ回線へ漏洩しないよう適切な処置を行う必要があります。
- 本製品を設置する場合は、取扱説明書を参照していただき、適切な接続を行ってください。
- 本製品の取付工事には専門の技術と経験が必要です。販売に関しては一般量販店を通じた販売は対象外とさせていただきます。取り扱いに関しては専門的な知識をもった管理会社様や施工業者様、あるいは企業様を対象とさせていただきます。
